スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

坂上仁著「いますぐ妻を社長にしなさい」を読んで

15冊目。サンマーク出版1512円。最初に第二段を読んでから気になり読んでみた。
この書籍はサラリーマンで年間所得500万円以上の人に有益なスキームであり年収300万円以下にはメリット感が低い。
また妻と離婚する可能性がある人にもおススメできない。著者は愛妻家であり、離婚の可能性がほぼ感じられない。
だからこそのスキームだと思う。何故なら日本で離婚する人は年間20万組。結婚する人は60万組。3組に1組が離婚する計算だ。
離婚した場合は財産分与・養育費・有責者の場合は慰謝料で揉めることになる。その場合、養育費や慰謝料はたいした差が出ない。相場もしっかりある。しかし財産分与においては、この場合、妻に相当分を持って行かれるケースも想定しなければならない。
従ってこの妻社長のスキームが機能する人は①課税所得で500万円以上あり、かつ②離婚する確率が極めて低い。
場合に限るという点を肝に銘じて行動すべきだと思った。

該当する人には大変、おススメである。



関連記事
スポンサーサイト

コメント

コメントの投稿


管理者にだけ表示を許可する

トラックバック

http://shinyuu1970.blog.fc2.com/tb.php/54-20a05b87

 ホーム 


上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。